斎場情報サイト

斎場情報サイト　斎場について

斎場と葬儀社と火葬場の関係がごちゃごちゃになっている方も多いと思います。
頻繁に必要な知識でないので無理もないことなのですが、この関係を整理しておくと葬儀社の位置づけがよくわかり、葬儀社選びと斎場選びのどちらを優先させないといけないのかが見えてきます。
ちなみに、斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。
葬儀社と斎場は一致する場合とそうでない場合があります。
一致する場合とは、葬儀社が所有している斎場を利用する場合で、一般的にその斎場はその葬儀社しか使えません。
つまり、葬儀社所有の斎場を利用したい場合、葬儀社選びと斎場選びは同じになります。
　一致しない場合というは、公営斎場や民間の貸斎場を利用する場合で、その斎場は基本的に場所だけ提供するので、そこで葬儀をするには葬儀社が必要になるわけです。
斎場例のリストで取り上げている斎場はこのパターンです。
こうした斎場を利用するには、そこに精通した葬儀社に依頼することが安心につながります。
ちなみに、斎場を所有していない葬儀社のほうが、所有している葬儀社よりも数の上ではるかに多いです。
また、自社で斎場を所有していている葬儀社でも、公営斎場や民間の貸斎場を頻繁に利用しています。

墓地の現状 斎場情報サイト

お墓を建てるためには墓地が必要です。
墓地は、法律で定められたところに限られます。昭和23年に、墓地、埋葬等に関する法律(略して墓埋法と言いますが施行されました。
墓地内にお骨を埋めて墓石を建てる範囲を墓所といいます。
普通墓地を買ったと言いますが、正確には墓地内の墓所使用権を契約したということなのです。
大都市圏では、現在墓地不足が深刻になっています。
人口の集中、核家族化、地価の高騰などにより、人口増加、世帯の増加に対しての墓地の開発が物理的に対応できなくなっているのです。
高度成長期に都市に移住した多数の人たちが熟年となり都市周辺に墓地を求めだしました。
また、かつては大家族で墓地は一つだったのですが、核家族化により数世帯に分かれた各々が墓地を持つようになりました。
これらの理由により墓地の需要が急激に増加したと思われます。
それに対し地価の高騰、土地不足により特に大都市周辺では、墓地の数が増加していないのです。
お墓は、法律上は墳墓と言います。
遺体や遺骨を納める構造物のことです。
これに含まれるものは、墓石、納骨棺境界石、外柵ですお墓をつくるために区画された土地の一部を墓所と言います。
お墓を設けるための区域を墓地と言います。
通常は、付属している事務所、休憩所、駐車場などの施設も含まれます。

墓地 斎場情報サイト

道府県や市区町村自治体が管理・運営する墓地です。
全国で500カ所以上の公営墓地があります。
公営墓地には、使用料・管理料が安く、宗旨宗派についての制限がない、立地がよいことなどの長所があります。
しかし、申し込みに際して、様々な資格条件を満たさなければいけません。
例えば、その自治体に現住所があること、日本人であること、お墓の継承者がいるなどの条件を満たさなければいけません。
また、生前に墓地を購入することはできません。
もう一つの短所は、区画数が少ないため供給が需要に追いつかず、応募しても競争率は数倍から数十倍にもなります。
経営主体が公益法人の墓地、および寺院境内以外に宗教法人が経営している墓地のことです。
事業型墓地とも言われます。
厳しい資格や条件もなく、宗旨宗派についての制限がないなどのメリットがあります。
またお墓のデザインや大きさも自由に選べ墓地や埋葬等に関する法律が制定される以前から村落の住民が共有していた墓地のことです。
現在では新たに墓地を作る場合は法律にしたがって都道府県知事の認可が必要ですので、こうした墓地を新たに作ることはできません。
各地には多くのこうした墓地がそのまま認められているのです。
村落墓地と同様に、墓地や埋葬に関する法律が制定される以前から私有地に作られていた個人墓地のことです。
現在では新たに墓地を作る場合は法律にしたがって都道府県知事の認可が必要ですので、こうした墓地を一部を除いては新たに作ることはできません。
各地には多くのこうした墓地がそのまま認められています。

斎場とは 斎場情報サイト

斎場とは通夜や葬儀・告別式を行う場所のことです。
自宅葬から斎場での葬儀へここ数年で移行しているのが現状です。
その理由としては、斎場を利用すれば、葬儀のために自宅を準備する必要もなく、近所への心遣いが必要ないことなど、遺族の精神的負担が少ないということがあるからでしょう。
と同時に、葬儀社にとっても、自宅よりも斎場のほうが手間がかからないため、斎場を勧めるということもあるように思われます。
公営の斎場は自治体である市や区が運営するものです。
使用するには死亡者か喪主がその自治体に在住していることなどが条件になります。
区域外の人が利用できる場合もありますが、割高な費用になります。
公営の斎場は、ない行政区もありますが、一行政区に一つある場合と、複数行政区で連携して一つ持っている場合があります。
公営斎場のよいところは、利用料が安いということです。
ただ反面、利用条件があったり、利用者が多いので待たせられたり、交通の便が悪いところにあったりという面もあります。
たとえば、利用条件では、通夜での泊り込みを禁止しているところもあります。

斎場と葬儀の移り変わり 斎場情報サイト

葬儀の会場として、民営の斎場（32％）、寺院斎場（26％）、公営斎（15％）、自宅（11％）となっています。
ところが、平成7年の調査では、自宅が42％であったので、自宅で葬儀を行う人が急激に少なくなっているということがわかります。
斎場利用の増加による影響は、大きく見れば、地域コミュニティーが運営の主体であった葬儀が、葬儀社主導の葬儀に変わってきたところにでていると思います。
他には、初七日法要を葬儀・告別式当日に繰り上げて行うことや、告別式より通夜に弔問に訪れる会葬者が多くなっている傾向に拍車をかけていると思います。
最近では、家族葬や密葬という言葉をよく聞くようになりました。
こうした身内を中心とした葬儀が増加している背景には、地域コミュニティーの力が弱まってきているのにともなう近所づきあいの減少や、核家族化による親戚づきあいの減少、少子高齢化ということがあるでしょう。
また、費用的に節約するためという面も見逃せません。
2002年に東京都生活局が公表した葬儀にかかわる費用等調査報告書によれば、家族の葬儀の規模についてどのように考えるかという質問に対して、51％の人が親しい人とこぢんまりと行いたいと答えています。